「豊川信金」ではじめる
投資信託

お客さまの利用シーンに合わせて資産運用のお手伝いをいたします。

  1. TOP
  2. 増やす・備える
  3. 投資信託

投資信託で資産運用

  1. STEP
    01

    投資信託を始める

    たとえば・・・

  2. STEP
    02

    運用のコツを知る

    たとえば・・・

  3. STEP
    03

    ファンドを見直す

    たとえば・・・

SCENE01

投資信託をはじめたい!

投資信託をはじめたいけど、なんだか難しそう。
リスクとか気になるけど、専門知識がなくてもはじめられるかな・・・

SCENE02

投資信託をはじめてみたけど・・・

投資信託を購入したけど、
そもそも投資信託を理解していない・・・

SCENE03

ファンドの入れ替えや追加購入をしたい

投資信託を購入してから何もしていないので、
そろそろ銘柄の入れ替えや追加購入をしようかな・・・

豊川信金インターネットサービスの特徴

  • POINT01

    購入時手数料が窓口でのお取引に比べ20%割引になります。
    ※投信定時定額サービスは除きます。

  • POINT02

    窓口でインターネットサービスをお申込いただいた後は、いつでもどこでも来店不要でお取引いただけます。

  • POINT03

    保有する投資信託の残高・損益状況など取引内容を確認することができます。

NISA制度について

NISA(少額投資非課税制度)とは、NISA口座で購入した投資信託や株式等の分配金や配当金、売却益が非課税となる制度です。
「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の併用ができるため、生涯にわたる柔軟な資産形成が可能となります。

NISAのポイント

つみたて投資枠と成長投資枠の概要
  • ①整理・監理銘柄 ②信託期間20年未満、毎月分配型の投資信託およびデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等を除外
(注)
2023年末までに、つみたてNISAおよび一般NISAの口座において投資した商品は、2024年1月以降はNISAの外枠で管理され、2023年までのNISA制度における非課税措置が適用されます

「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の併用が可能です

「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の勘定が毎年設定され、同一年に2つの枠を併用することができます。

年間投資枠が拡大!(最大で年間360万円)

新しいNISAでは、最大で年間360万円まで非課税で投資をすることができます。
内訳として「つみたて投資枠」が年間120万円、「成長投資枠」が年間240万円です。

非課税保有期間が無期限!

非課税保有期間が「つみたて投資枠」「成長投資枠」ともに無期限となります。運用期間を気にすることなく、長期投資を続けることが可能です。

非課税保有限度額が1,800万円になります

生涯利用できる非課税保有限度額が1,800万円まで設定され、成長投資枠では1,800万円のうち1,200万円まで利用することができます。

非課税保有限度額は「簿価(投資信託の取得価額)残高方式」で管理されます。新しいNISAで保有している投資信託を売却等した場合、翌年以降、年間投資枠の範囲内で、売却した投資信託の簿価分の非課税枠を再利用することが可能です。

分配金の支払いを受け、当該分配金による再投資を行った場合、その金額相当分について、年間投資枠と非課税保有限度額を消費します。

投資信託のお取引に関するご留意事項

  • 投資信託は預金、保険契約ではありません。
  • 投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 当金庫が取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当金庫は販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
  • 投資信託は元本および利回りの保証はありません。
  • 投資信託は、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
    また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。
  • 投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
  • 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。
  • 投資信託のご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご覧ください。
    投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等は当金庫の投資信託取扱店窓口等にご用意しています。
    また、当資料は当金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。

投資信託にかかる費用・手数料等について

ご購入時 購入時手数料
(直接的)
ご購入時に直接ご負担いただく費用で、各ファンドの買付時の1口あたりの基準価額(買付金額)に、
各取扱商品毎に記載の手数料率、約定口数を乗じて得た額です。
保有中 運用管理費用
《信託報酬》
(間接的)
保有時に間接的にご負担いただく費用で、原則として、信託財産の純資産総額に対して、
各取扱商品毎に記載の料率を乗じた額です。日々計算され、信託財産の中からご負担いただきます。
その他
(間接的)
売買委託手数料(運用する株式等の売買に際し証券会社に支払う手数料)、
監査費用(投資信託の運用・管理が適正に行われているか監査を受けるための費用)などがかかります。
ファンド毎に異なりますので、詳しくは目論見書でご確認ください。
ご換金時 信託財産留保額
(直接的)
ご換金時にご負担いただく費用で、換金時の基準価額に対して、各取扱商品毎に記載の料率を乗じた額です。
ご換金の際には、ご換金時の基準価額から信託財産留保額を控除した価額(換金価額)にて換金代金が算出されます。
  • その他詳細につきましては、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等をご覧ください。なお、投資信託に関する手数料の合計は、お申込金額、保有期間等により異なりますので表示することはできません。